生殖医学や内分泌学の専門家が2002年から2012年の間に発表された研究報告書87件をメタ分析したところ、針治療や生薬（漢方薬）は不妊、婦人科系疾患の治療にて有用性があるという分析結果が出た。
針治療や生薬（漢方薬）には、不妊、多嚢胞性卵巣症候群（PCOS）、子宮内膜症、月経困難症で悩む女性の体外受精による妊娠成功率を高める効果がある。従来の治療法より副作用も少なく、ホルモン療法や手術以上に有用性があるという。
従来の治療による体外受精（4回以上の受精卵移植）成功率は24％であった一方、針治療を加えると成功率は42.5％まで増加した。
研究者らは、針治療は安全、経済的な治療法であると述べている。また、針治療は陣痛・分娩の痛み緩和、分娩時間の短縮、子宮の収縮、産後のトラブルなどに対して効果的な治療法であると分かった。
イギリス・エクセター大学が10件の研究データについて統計分析を行ったところ、携帯電話から出る高周波電磁波（RF-EMR）が不妊症を引き起こす要因になると判明した。
10件の研究において被験者1492人は不妊治療クリニックやリサーチセンターより選出され、3種類の方法（精子運動率、精子生存期間、精子濃度）にて精子の質を測定した。比較対象となるコントロールグループでは、50％から85％の精子が正常であった。
研究結果は、ズボンのポケットに携帯電話を入れ続けると少なからず電磁波が精子の質を低下させると示している。精子運動率は平均8％落ち、精子生存期間は短くなり、精子濃度は低くなるという。
インド政府による電磁波基準
研究は制御環境下での生体外実験まで、広範囲で継続された。
インド政府は、電磁波対策ガイドラインの見直しを行い、モバイル・ハンドセットの電磁波レベルを上限1キログラム当たり2ワット（平均10グラム）から1キログラム当たり1.6ワット（平均1グラム）へ修正したうえで、遵守を義務化した。
携帯基地局に関しては、平方メートル当たりf/200ワットから平方メートル当たりf/2000ワットへと10倍厳しい数値を設定した。また、高密度居住エリア、公園、学校、病院周辺にて携帯基地局の設置を禁止した。
インドのガイドラインでは比吸収率（携帯の電磁波にさらされることによって人体が吸収するエネルギー量）を1キログラム当たり2ワットと定めているが、生活環境下では携帯電話以上に高い電磁波を発する物は多く存在する。
インドの専門家らは、アメリカ連邦通信委員会に対して比吸収率（SAR）の基準値を1キログラム当たり1.6ワットまで下げるよう提案しているという。
山陽新聞の記事によると、
岡山県内で少子化が深刻な事態となっている。厚生労働省の２０１３年人口動態統計（概数）によると、生まれた赤ちゃんの数が１万６２１０人と２年連続で過去最少を更新。女性が生涯に産む子どもの推定人数を示す合計特殊出生率は１・４９と中国地方５県で最も低い。晩婚化、晩産化などの要因が絡み合っている。対策の強化、改善が必要だ。
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