日本で２０１５年に行われた体外受精は４２万４１５１件で、赤ちゃんの約２０人に１人に当たる５万１００１人が生まれたとの調査結果を日本産科婦人科学会がまとめた。治療件数も出生数も過去最多を更新した。
　晩婚化などを背景に、不妊に悩む女性が増えているとみられ、体外受精は右肩上がりの傾向が続いており、今後も増え続ける可能性が高い。埼玉医大の石原理（いしはらおさむ）教授（産婦人科）は「より早い時期に不妊治療を受けられるよう、子育て支援や経済的援助などを充実していく必要がある」と話している。
　体外受精で生まれた赤ちゃんは、１９８３年に東北大で初めて誕生してから１５年までに合計約４８万２６００人となった。調査によると、１５年に体外受精をして出産に成功した女性の割合は１１・７％だった。
　調査対象は学会に登録の全国約６００の医療機関。出産に成功したのは３０歳で２１・５％、３５歳で１８・４％、４０歳で９・１％、４２歳では４・５％。年齢とともに出産が難しくなる傾向が見られた。治療を受けた女性の４割が４０歳以上だった。
　治療で妊娠したが流産してしまう割合も３０歳で１６・５％、３５歳で２０・１％だったが、４０歳で３４・６％、４２歳で４５・９％と同じ傾向だった。
　体外受精は取り出した精子と卵子を体外で受精させて子宮に戻す不妊治療。４０歳に近づくと出産に成功する比率が低くなるため、不妊治療の公費助成は治療開始時に女性が４２歳までとなっている。