日経新聞によると、
世界保健機関（WHO）によると、不妊のうち男性に原因があるのは24%、男女双方にあるのも24%で、合計48%は男性にも原因があるという。
厚生労働省の研究班が実施した調査では、2014年度に男性不妊で約40人の専門医を受診した約7200人のうち、「精子無力症」や「乏精子症」など精子の数や運動率が低下していた患者が全体の約7割を占めた。自然妊娠が困難で治療が必要な「無精子症」や「高度乏精子症」の患者は合計すると全体の3分の1以上だった。
専門医を受診した患者の約8割が精子をつくる機能が低下している「造精機能障害」。このうち半数は原因不明だが、約4割が静脈血が精巣に逆流し、精子をつくる機能が低下する「精索静脈瘤」だった。
「超音波検査で精索静脈の太さが3ミリ以上なら顕微鏡下の精索静脈瘤手術が有効」、約7割の患者に改善がみられるという。18年度から健康保険の適用対象となり多くの施設で実施する。「技術レベルの差が大きい」らしい。
調査で2番目に多かったのは勃起不全（ED）などの「性機能障害」で1割強に上る。
不妊治療は女性が受け、受診窓口も婦人科が多く、男性が受診しにくい。19年4月時点で生殖医療を専門とする婦人科医は722人だが、男性の不妊治療を専門とする泌尿器科医は63人。
最近では、男女の生殖医療の窓口を統合した「リプロダクションセンター」を新設するところも増えてきた。
各自治体が全国60カ所以上で設置する「不妊専門相談センター」は男性も活用できる。電話や一対一の面談で医師や助産師などの専門家に無料で相談でき、横浜市や石川県、兵庫県、高知県などでは泌尿器科医師による面接相談もあり、男性の不妊に積極的に応じる態勢を整えている。