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合計特殊出生率が再び上昇し１．３９
平成２２年の合計特殊出生率（１人の女性が生涯に出産する子供数の推計値）が、前年から０．０２ポイント上昇し１．３９となったことが１日、厚生労働省の人口動態統計（概数）で分かった。出生数も１０７万１３０６人と、前年比で１２７１人増加した。
合計特殊出生率は１７年に過去最低の１．２６となった後に上昇に転じたが、２０、２１年は１．３７と横ばいだった。厚労省は今回の上昇について、晩婚化が進んだ３０代後半の団塊ジュニアを中心に出生数が増加したことや、第２子以上の出産が増えたためと分析している。
合計特殊出生率を年齢別にみると、１５〜２４歳は前年に比べて下がったが、２５〜４９歳では上昇。最も高かったのは３０〜３４歳だった。都道府県別では最高が沖縄の１．８３で、島根、宮崎の１．６３、熊本の１．６１と続いた。最低は東京の１．１２。
第１子出生時の母親の平均年齢は、前年から０．２歳上がって２９．９歳となった。出生数は３４歳以下の人口減が影響し、１５〜３４歳と５０歳以上で減少したが、３５〜４９歳では増加した。
一方、死亡数は５万５２０１人増の１１９万７０６６人で戦後最多を記録。出生数から死亡数を引いた自然増減は１２万５７６０人のマイナスで、初めて自然減が１０万人を超えた。自然減は４年連続となり、人口の減少傾向が進んだ。
婚姻数は７０万２１３組で７５２１組減、離婚数は２５万１３８３組で１９７０組減。平均初婚年齢は夫３０．５歳、妻２８．８歳だった。
超悪玉コレステロール、分子の形に原因
レントゲン被爆量
病院で行われる診断のための撮影１件当たりの被ばく量は、胸部レントゲン撮影１枚で0.065 mSv（ミリシーベルト）です。胃腸のバリウム透視は2.0mSv、注腸といっておしりからバリウムを入れて撮影するものは3.2mSvです。妊娠可能な女子の腹部には３カ月で13mSv以下にしなさいと医療法施行規則第30条の27(許容線量)で規定されています。また妊娠中の女子の腹部に対して妊娠と診断された日から出産までの間に対しては10mSv以下と規定されています。これは10mSvの被ばくで遺伝に対する障害が１万分の１の確率で発生するようになるからです。
私たちは通常、自然界から被爆しており、日本における自然放射線被曝は年間2.4mSv。
CTとはコンピュータ断層撮影法(Computed Tomography)の略で
CTでは頭部で2.1mSv、胸部14mSv、腹部16mSv、骨盤部16mSvです。特に胸部、腹部、骨盤部では年間自然放射線被曝の10倍以上であり、遺伝に対する障害が１万分の１の確率で発生するレベルです。
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2007年に米国で行われた7200万回のCTスキャンが原因で、今後2万9000人ががん発症する可能性があると指摘した。このデータには、すでに腫瘍（しゅよう）があった患者や終末医療の一環でCTスキャンを受けた患者は含まれていない。
研究者らは、放射線の照射に起因するがんは、照射治療の20〜30年後に発症することがわかったと述べ、「医療用CTスキャンの放射線量はこれまで認識されていたよりはるかに多く、防ぐことができるがんを年間数万例も生んでいる。照射量に関する規定を見直すべきだ」としている。
脳梗塞治療に白血病の薬
脳梗塞の発症初期に、白血病治療にも使われている血液や血管になる幹細胞を増やす薬を投与することで、発症後の後遺症を大幅に軽減することに東海大の研究チームが成功した。神経細胞が死ぬのを防いだり、再生したりする効果があったと見られる。７月にも岡山大（岡山市）、藤田保健衛生大（愛知県豊明市）と共同で１００人規模の臨床試験を始める。
研究結果は、２８日までスペインで開催中の国際脳循環代謝学会で発表された。
脳梗塞は、脳の血管が血の塊（血栓）などで詰まり細胞が壊死する病気で、年間８万人程度が死亡する。助かっても言語障害や手足にまひが残ることが多い。短時間で血流を回復すれば、機能が戻る可能性が高まるため、急性期と呼ばれる発症後１〜２週間の治療が重要とされる。