不妊、不育症をツボで治す！鍼灸院！
いまNHKでやっています。
http://www.nhk.or.jp/special/onair/090118.html
胎盤を作る遺伝子は男性が持っているのです。
そうだったのか！
受精しても育たないのはそのためだったのだ！！
だから男性側の治療が必要なのだ！
私の想像通りですね。
繋留流産はそれで起きるのか！！
それからなんと
デンマークでは2割の男性が不妊なのだそうな！
えらいこった！！
日本も同じだそうな！！
女性ばかり治療しても出来ないわけだ。
困ったものです。
男はビビリです。怖くて鍼ができないそうな！
あー情け無い
NHK SPECIAL
再放送予定
2009年1月22日（木） 午前0時45分〜1時43分 （21日深夜）総合
インフルエンザ治療薬「タミフル」が効かない耐性ウイルスについて、厚生労働省は今冬、緊急の研究班を設置し、耐性ウイルスに感染した患者の全国的な実態調査に乗り出すことを決めた。
欧米などで耐性ウイルスの急増が次々と報告されているが、世界最大のタミフル使用国である日本国内で耐性ウイルスが広まると医療現場が混乱する可能性があるためだ。
国立感染症研究所によると、国内の耐性ウイルスの出現率は昨冬で２・８％と低いが、米国では昨冬が１１％、昨年秋に実施した５０試料を対象にした予備調査では９８％に跳ね上がった。このため、米疾病対策センター（ＣＤＣ）は先月、今冬の主流は耐性ウイルスであると判断し、薬を投与する際には、別のインフルエンザ治療薬であるリレンザなどを併用することを勧めた緊急の治療指針を発表した。
欧州全体でも昨冬、調べたウイルスの２０％が耐性を獲得し、ノルウェーでは６７％に達している。タミフルの使用頻度が低い国でも耐性を獲得していることから、耐性ウイルスは自然発生して流行しているとみられている。
新型インフルエンザへの変異が心配される高病原性鳥インフルエンザ（Ｈ５Ｎ１型）に感染した東南アジアなどの外国の患者で、タミフルを早期に服用しなかった人はすべて死亡している。このため国などは、新型インフルエンザ対策として、流通分も含め２８００万人分のタミフルを備蓄している。
しかし、耐性ウイルスが国内でも広まった場合、そこに人が免疫を持っていない新型インフルエンザが来襲すると、同時に感染するうちに新型インフルエンザが耐性を獲得、備蓄されているタミフルが効かないまま感染が拡大しかねない。
調査は、国立国際医療センターなどが中心となり、「Ａソ連型インフルエンザウイルス」の３割以上に耐性が見つかった鳥取県を含め、北海道から九州まで全国６〜７か所で、流行状況を調べる。タミフル使用との因果関係や、家族内や学校内での集団感染などの患者情報も収集する。タミフル以外の薬の使用状況も調べ、研究班では新たな治療指針を作成する方針だ。
国立感染症研究所によると、今冬も、宮城県や滋賀県の小学校児童から耐性ウイルスが見つかっている。厚労省は「耐性ウイルスがさらに広まったときに備え、治療薬の適切な使い方を検討したい」としている。
米メディアは１９日、南部アーカンソー州に住む米国人女性（４２）が１８番目の子供を出産したと報じた。米国でも最近、ほとんど例のない子だくさんで、父親（４３）は「最高のクリスマスプレゼントだよ」と喜んでいる。
米メディアによると、母親はミシェル・ダガーさんで、１８日夜に体重約３３００グラムの女児を帝王切開で出産した。母子ともに健康という。
ミシェルさんは１７歳の時に夫のジムさんと結婚。４年後に長男のジョシュアさん（２０）を生んだのを最初にほぼ１、２年おきに出産を続け、今回で男１０人、女８人となった。
自宅建物は約６５０平方メートルの広さがあるが、家族が自力で建築。食費も自給自足などの工夫で月に２０００ドル（約１８万円）以下という。不動産業などを営んでいるジムさんは借金もなく「私も妻ももっと子供をつくりたい」と話している。
［シカゴ １０日 ロイター］ ラットを使った研究で、一般的には既に広く認知されている「砂糖に依存性がある」ということが科学的に証明された。
米プリンストン大のバート・ヘーベル氏は１０日、アリゾナ州で行われた米神経精神薬理学会議で「砂糖の大量摂取は、薬物乱用と非常に似た作用を脳に与える可能性がある」と発表した。
砂糖水を大量に与えたラットでは、薬物乱用時に人や動物に見られるのと似た行動や神経系統への変化が確認され、「禁断症状や、砂糖を非常に欲しがるような長期的な後遺症の兆候さえ示した」という。
不妊治療を行う医師らでつくる日本生殖医学会（岡村均理事長）は、夫婦以外の第三者から提供された精子・卵子を使った非配偶者間の体外受精を認める方針を決めた。
兄弟姉妹や友人からの精子・卵子提供も認める。学会の倫理委員会は来年３月までに実施条件を定めた指針を策定する。
非配偶者間の体外受精は、厚生労働省の生殖補助医療部会が２００３年、「匿名の第三者」に限り精子・卵子提供を認める報告書をまとめたが、その後の法制化は進んでいない。学会による初の指針が策定された場合、国の規制がないまま、非配偶者間の体外受精の実施が医療現場で一気に進む可能性も出てきた。
倫理委員会は昨年３月から、９回にわたりこの問題を検討。自分の精子や卵子を使って子どもを得ることができない夫婦を対象に、精子・卵子の提供を受けることを認めることで合意。「匿名の第三者」だけでは精子や卵子の提供が得られにくいため、提供者の範囲を兄弟姉妹や友人にも広げることにした。
さらに〈１〉精子・卵子そのものの提供は無償とするが、交通費や治療費などの実費は補償する〈２〉生まれた子供が将来希望すれば、誰が提供者なのか告知する??ことなども決めた。
倫理委は今後、実施施設の条件や、カウンセリング体制の在り方などを協議し、来年３月の学会理事会に報告する。
非配偶者間の体外受精をめぐっては、長野県の根津八紘医師が昨年７月、１６０組の夫婦に行い、１２４人の子どもが生まれたと公表。米国などに渡航し、精子や卵子の提供を受けて妊娠するカップルも、１０００組以上に上ると見られる。
全国２１の民間不妊クリニックで作る「日本生殖補助医療標準化機関」も今年７月、兄弟姉妹や友人の精子・卵子を使った体外受精の実施を認める指針を策定。夫婦２組で実施されたことを公表している。
日本生殖医学会の倫理委員長を務める石原理・埼玉医大教授は、「非配偶者間の体外受精に関する法制化のめどがたたない間に、治療を希望する夫婦の高齢化が進んでいる。必要な法整備についても国に訴えたい」と話している。