不妊治療を短縮する新しい選択肢

　体外受精（IVF）を実施するまでのステップを短縮する不妊治療によって、不妊のカップルがこれまでよりも早く、少ない費用で妊娠に至ることが新しい研究で明らかにされた。卵胞刺激ホルモン（FSH）のゴナドトロピンを用いた人工授精（子宮内受精IUI）を省略することによって、その利益が得られるという。
　米ボストンIVFおよびハーバード・バンガード・メディカルアソシエイツで実施された今回の研究では、503組のカップルを２つの群に割り付けた。一方の群の女性は、排卵を誘発するクエン酸クロミフェンを用いたIUIを３サイクル行った後、ゴナドトロピンを用いたIUI（FSH刺激サイクルとも呼ばれる）を３サイクル、その後、IVFを６サイクル行うという従来の治療を受けた。もう一方の群の女性は、クエン酸クロミフェンIUIの後、すぐにIVFのサイクルを受けた。IUIは、細く柔らかいカテーテルを子宮頚部に通して洗浄精子を直接子宮内に注入する処置で、IVFは、子宮外でシャーレを用いて卵子と精子を受精させ、受精卵を子宮内に戻す処置である。

　その結果、ゴナドトロピンIUIを省略した群では、妊娠までに要した平均期間が８カ月であったのに対し、従来の不妊治療プログラムを受けた女性では11 カ月であった。さらに、短縮治療を受けた群では保険データに基づく平均出産費用が9,800ドル（約94万円）低く、カップル自身の出費も平均2,624 ドル（約25万円）の節約になることも判明。短縮治療群の女性は多胎児を妊娠する比率が低かったことが低コストにつながったという。

　全体では、21〜39歳の被験者のうち64％が出産に至り、内訳は短縮治療群では256人中171人、長期治療群では247人中150人であった。この研究は、医学誌「Fertility and Sterility（妊孕 [よう] ）性と不妊）」オンライン版に６月16日掲載された。

　米国生殖補助技術学会（SART）のElizabeth Ginsburg氏は、「今回の研究は極めて重要なものであり、原因不明の不妊患者に排卵誘発を用いた人工授精を試みる回数の減少につながる可能性がある。このような短縮治療を採用することによって、多くの患者が短期間に少ない費用で妊娠することが可能になると思われる」と述べている。

０８年の出生率１・３７

　女性１人が生涯に産む子供の推定人数を示す合計特殊出生率が、２００８年は１・３７だったことが３日、厚生労働省の人口動態統計（概数）で分かった。０７年と比べ０・０３上がり、過去最低の１・２６を記録した０５年から３年連続で上昇した。都道府県別では最高が沖縄の１・７８で、最低は東京１・０９。

　厚労省は、晩婚化を背景に３０代の出産が増え続けていることや、減少していた２０代の出産が下げ止まり傾向にあると分析。担当者は「ただ、こうした推移は好景気に支えられてきた面もあり、今年以降は金融危機による不景気の影響を注視する必要がある」としている。

　一方、死亡数は１１４万２４６７人（前年比３万４１３３人増）となり、戦後の１９４７年以降で最多。出生数から死亡数を引いた自然増減数もマイナス５万１３１７人で前年（マイナス１万８５１６人）を大きく下回り、過去最大の自然減となった。

　合計特殊出生率　１５〜４９歳の女性の人口と、それぞれが１年間に産んだ子供の人数を基に、年齢別の出生率を算出し、合計した数値。１９６０年代から７０年代前半までは２前後で推移していたが、７５年に２を割り込んで低落傾向になり、２００５年には過去最低の１・２６を記録した。晩婚化や未婚化などが原因とみられる。人口維持に必要とされる水準は２・０７。

出産報告うれしい

今朝の8時に女の子を無事出産しました。2856gでした。
母子ともに元気です。
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生まれたその日にもう報告が有りました。
あーー何年掛かっただろう？

数年間ストレスの治療ばかりで不妊治療など出来なかった。
もちろん体外受精も何度かしましたが、、
ストレスが原因と思われる症状に私は悩まされて来ました。

そして本格的に不妊治療します！っと言って仕事をやめました。
次の月に自然妊娠！！この時は流産しましたが、、、初めて妊娠しました。
数ヶ月して自然妊娠し、この出産に至りました。
いかにストレスが悪いかお分かりに頂いたでしょうか？

このかたの場合は仕事のストレスが重荷になっていたようです。

しかし、私は「仕事をやめたらどうですか？」なんて言えない！
この事は個人いや家族計画が重要なので安易に言えないのです。
相談を受ける事は出来ますが、、、

この仕事ストレスが原因と思われる患者さんが数人いらっしゃいます。
どうしようか悩んでいます。

出産費用の格差１・５倍

　病院や診療所の出産費用は、都道府県ごとの平均額で最大１・５倍の格差があることが、厚生労働省研究班（研究代表者＝可世木成明(かせきしげあき)・日本産婦人科医会常務理事）の初の実態調査でわかった。

　健康保険組合などから支給される出産育児一時金は現在、全国一律（３８万円）だが、実際の費用は地域の所得水準によって左右されており、研究班では「地域事情を考慮した公的支援を行う必要がある」としている。

　調査は今年１月、お産を扱うすべての病院と診療所２８８６施設を対象に通常の出産費用についてアンケートし、１７０７施設（５９％）から回答を得た。出産育児一時金の適正額を探り、出産費用を国民が負担しなくて済む制度づくりの参考にしようと実施された。

　通常のお産は保険のきかない自費診療で、価格は医療機関に任されている。調査によると、分娩(ぶんべん)料、入院料など出産費用の総額は平均４２万円で、施設により２１万〜８１万円と４倍の開きがあった。

　都道府県別では、最高の東京都（５１万円）と、最も安い熊本県（３４万円）では１・５倍の差があった。格差の要因を分析したところ、地域の住民所得との間に明確な相関関係がみられた。また、６０％の施設が、実際にかかった負担の「すべてを請求できていない」と回答。５２％が今年以降に５万円前後の値上げを予定していた。

　出産育児一時金は、政府の少子化対策として、今年１０月から４２万円に増額される予定。２０１１年３月までの暫定措置で、それ以降の方策は今後、検討されることになっている。