幼稚園や保育所に通わせている保護者の１５％が、ビタミンなど特定の成分を濃縮した健康食品のサプリメントを、子どもに与えていることが６日、国立健康・栄養研究所（東京）が初めて実施した調査で分かった。
保護者の６割は「栄養補給」が利用目的と回答。食生活に何らかの改善が必要と感じて、サプリに頼る実態が浮かんだ。
研究所は、幼児への有効性や安全性など検証したデータは乏しいとし「身体に必要な成分でも安易に与え続けると過剰摂取につながり、幼児に有害な作用が出る恐れがある」と注意喚起している。
調査は２００７年５月から９月に青森、山形、茨城、栃木、埼玉、千葉、香川の７県の幼稚園や保育所計２１カ所で実施。子どもの年齢は６歳までで、保護者２１２５人のうち１５３３人から回答を得た。
結果によると、口の中で溶ける錠剤や粉末、カプセルなどのサプリを、１５％に当たる２２８人が子どものため利用したことがあると答えた。
利用者のうち６８％の１５４人が「ビタミンやミネラルのみ与えている」と回答。３２％の７４人は「そのほかも利用」と答え、３３人は、脳の発達に良いなどと宣伝されるドコサヘキサエン酸（ＤＨＡ）を含有する魚油系のサプリを利用。次いでプロテイン、キシリトールが各７人、ハーブが６人などだった。
利用目的（複数回答）では「栄養補給」が１４０人で最多。「健康増進」５８人、「病気予防」４２人、「体質改善」２７人と続いた。また１０６人が「たまに利用」と回答。「以前に利用」が９０人、「毎日利用」は３２人いた。