低体脂肪率、ビタミンD不足 卵子減少に影響か

体脂肪率が低かったりビタミンDが不足したりしている女性は、若いうちに卵子の数が減少する傾向があり、将来、不妊につながる可能性があることが順天堂大学などの研究グループの調査で分かりました。
卵子は、年齢を重ねるとともに減り続けますが、その早さは人それぞれで、なかには30歳前後でなくなる女性もいて不妊の原因の一つになっています。
順天堂大学などの研究グループは、20代と30代の100人の女性を対象に、卵子の残りの数を推定できるとされるホルモンの量と、生活習慣や食生活などおよそ600項目との関連を調べました。
その結果、卵子の残りの数が40代と同じくらい少なくなっていると推定された女性は、20代の場合は、体脂肪率の平均が22.6%とそのほかの女性の平均より4%低くなっていたほか、30代は、血液中のビタミンDが不足状態だったことが分かりました。
研究グループは、体脂肪率の低下やビタミンDの不足が、若いうちに卵子を減少させる可能性があるとみて、さらに大規模な調査を行うことにしています。
同じような研究結果は、去年アメリカでも報告されているということです。
順天堂大学の佐藤雄一医師は「若い女性はきれいになりたいと極度に痩せようとしたり美白を求めたりする傾向が強いが、不妊にならないためには、適度な体重を保つとともに、ビタミンDを体内で作るため毎日少しずつ日光を浴びることも大切だ」と話しています。

ビタミンDの多い食品

未婚女性も卵子保存

 不妊治療や病気などで行われている卵子凍結について、産婦人科医ら生殖医療の専門家からなる「日本生殖医学会」(理事長・吉村泰典慶応大学医学部産婦人科教授)は23日、健康な独身女性にも認めるとの方針を決めた。将来の妊娠に備え、若いうちに卵子を凍結して保存したいという動きが独身女性の間で広がっており、学会として指針を定め、無秩序に広がるのを防ぐのが狙い。
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西国三十三所観音巡礼 代理参拝

西国三十三所観音巡礼とは札所会のHPに詳しく載っています。

江戸時代には伊勢神宮参拝とあわせて西国巡礼がブームとなっておりました。それはその当時、身分制度などがあり生まれた家柄で収入が決まっており庶民は中々良い暮らしは出来ませんでした。科学も無い時代、安産、懐妊するには観音様や神様に御すがりするしか無かったのです。
今も妊娠率が20%もいかない時代で出産率に至ってはその半分もあればいいとこ。時代は変わっても安産と懐妊は今も昔も難しいのです。
私はここ10数年、卵巣が活性化出来るツボストレスのツボを開発し目覚ましい成果を上げてきました。が、中にはこれはおかしいと思う事例が多々有ったりするのも事実です。何か変な力が働いていてねじ曲げているような気がします。そこで観音様を巡ることによりそれは何かを特定するため巡礼を私はしています。私の巡礼スタイルは極力文明の利器は使わず歩きで行っています。休診が多いのはそのためです。歩きで行うため時間もかかり費用もかかりますが私の精神や身体も鍛えることに繋がり健康にも役立っています。

そこで本題!
うちに来られる方は代理に私が参拝していますが、遠くにいて来れない方や諸々の理由で参拝出来ない方達のために代理で参拝しようと考えています。
住所とお名前をメールでお知らせいただければ納め札と写経に書き込み代理で納経し納めさせて頂きます。
もちろん料金は無料です。

これにより全国に一人でも安産、懐妊されるよう祈っています。

西国三十三所巡礼の模様はブログにて随時アップしていますので御暇があれば観てくださいね。

各国の不妊治療の助成制度

funinjosei

フランスでの不妊治療は全額保険治療で無料。1994年に成立した「公衆衛生法典」という法律に基づき、保険で不妊治療が受けられるのは生殖可能な年齢までとされています。さらにこの法律の運用を定めた法令では、体外受精を受けるのは女性が43歳の誕生日前日まで、回数は人工授精が6回まで、体外受精は4回までと厳密に定められています。
フランスでは不妊を病気と捉え得てるから保険が利くのですね。
喫煙者は禁煙してから治療が始まるようです。

ベルギー、イギリス、デンマーク、オーストリア、ドイツでは40歳、ポルトガル、フィンランドは制限がないらしい。

実際、不妊治療の年齢制限をもうける理由は自治体がお金が掛かるから。
老人は保険が効くのに不妊は効かないっていうのは納得がいかない。
政治が老人ばかりで若い方に眼が向いていないからではないのか!
子供が減るとその国は生産効率が下がり税金は高くなる。
子供が増えないとその国の未来はやばくないかい!!!

不妊治療の年齢制限16年度から

不妊治療の年齢制限16年度から 助成見直しで検討会

 厚生労働省の有識者らによる検討会は19日、不妊治療で体外受精を受ける患者に対する公費助成は42歳までとする年齢制限を2016年度に導入するとの制度見直し案をまとめた。

 新制度への移行期間を14年度から2年間とし、この間に新規に利用する人については助成を受けられる回数の上限を現行の10回から6回とする。

 新制度では公費助成の対象について42歳までの年齢制限を設け、助成回数を6回までとする方針が7月に決まっていた。ただ現在治療中の人に配慮するため、移行期間が必要との意見が委員から出ていた。