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「病院での不妊治療」ではなく、「人生、生活の一部としての不妊治療」を伝えたい。そう願った看護の専門家やカウンセラーが本をまとめた。「あなたらしい不妊治療のために」。不妊治療を決めたときから始まる悩みや複雑な感情とどう向き合うのか。望んだ結果が得られなくても、納得できる治療の受け方のアドバイスが盛り込まれている。

　編者は、聖路加看護大教授の森明子さん、不妊カウンセラーの浜崎京子さん、ジャーナリストのまさのあつこさんの３人。

　医師ではない、看護と体験者の視点にこだわった。不妊カウンセリングについての対談では、医療機関の選び方、医師とのつきあい方に加えて、治療をやめる時期の考え方に触れ、「自分なりの治療の区切りの目安を持っておくことが大事」とした。

　１０人の体験談は示唆に富む。保険のきかない連日の注射、全身麻酔による採卵、職場に隠しての通院に疲弊し、「不妊治療は負け続けるギャンブルだ」と思った女性の話。別の女性は、不妊治療を始めてうつ状態になったが、「妊娠できなくても自分の人生に悔いのないように」と思い始めたら、自然妊娠したという話。待合室の重苦しい雰囲気がつらかったという男性は、妻との治療に対する考え方の違いに戸惑い、悩んだ体験談を寄せた。

　森さんは「不妊治療は、始めるとのめりこんでしまいがち。これから受けようという人も、今受けている人も、ぜひ立ち止まって考えてみてほしい」と話す。

【ワシントン８日共同】たばこを吸わず、飲酒はほどほど、野菜と果物を十分に取り、適度な運動をする人は、そうした習慣のない人よりも１４年長く生きられるとの調査結果を、英ケンブリッジ大の研究チームが米医学誌に８日発表した。

　どれも健康に良いとされる生活習慣だが、具体的な利益をはじき出した点で意義があるという。

　チームは、英南東部の４５−７９歳の健康な住民約２万人を対象に、１９９３年から９７年にかけて健康調査を実施、２００６年までの死亡率と生活習慣との関係を解析した。

　その結果（１）喫煙しない（２）飲酒はワインなら１週間にグラス１４杯まで（３）１日に最低こぶし５つ分程度の野菜、果物を取る（４）１日３０分ほどの軽い運動をする−の習慣がある人は、４つともない人より、同年齢で病気による死亡率が４分の１と低く、１４年分の寿命に相当することが分かった。

　米国で医療関係者にも信じている人がいるという言い伝えを七つ選び、文献データベースやインターネットの検索で医学的な裏付けを示す研究があるかどうかを調べた。

　その結果、七つとも医学的な裏付けは見つからず、８０年近く前の研究ですでに否定されているものもあったという。

　論文は結びで「このような言い伝えを信じるだけなら実害はないが、根拠のない治療法を勧めることは実害をもたらす可能性がある」と、科学的根拠に基づく医療の重要さを指摘している。

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　携帯電話の医療機器への影響について、日本の総務省は０６年、実験の上で「心臓ペースメーカーからは２２センチ程度以上離す」などとした現行指針が妥当と結論している。

　大都市圏の浄水場の水から少なくとも２５種類の医薬品が検出され、一部は飲用水にも残留していることが、厚生労働省の調査で分かった。環境省の研究班も、利根川、淀川で、医薬品５０〜６０種類を確認した。研究者らは、飲用水への混入はごく微量で、人の健康に直ちに影響はないとしながら、生態系への影響を懸念している。国内で飲用水への医薬品残留が明らかになるのは初めて。厚労省はさらに３年かけて、詳しく調査する。

　医薬品は、人や家畜から下水を通して環境中に排泄（はいせつ）され、医療機関の排水からも流出している。

　厚労省水道課や国立保健医療科学院などは０６年２月と今年１月に、関東、関西地方の７浄水場の水で、約６０種類の医薬品成分を対象に残留の実態を調べた。この結果、各浄水場から、抗生物質、Ｘ線造影剤、抗アレルギー剤など、あわせて２５種類が検出された。浄水処理の過程で、残留濃度は下がったが、３浄水場では、抗高脂血症剤、解熱鎮痛剤、抗てんかん剤の３種類が、飲用水にも残留していた。残留濃度は６〜３０ｐｐｔ（１ｐｐｔは１兆分の１）で、単一なら、体重５０キロの成人が７０年飲み続けても、健康への影響はまず心配ない値だった。ただ、大半が、欧州連合（ＥＵ）が環境への影響評価を義務付けている１０ｐｐｔを超えていた。

　厚労省は、現時点では「直ちに対応が必要な濃度ではない」（水道水質管理室）としている。だが、国内で流通している医薬品成分は約２８００種類あり、今後も３年計画で、医薬品の対象、時期、地域を広げて調べる。国立保健医療科学院の国包（くにかね）章一水道工学部長は「人への急性毒性は心配ないが、長期的影響、生態系への影響を解明する必要がある」という。

　一方、環境省の研究班（班長、田中宏明・京大教授）は０５年から今年１１月まで４回調査し、利根川と淀川の下水処理場の放流水や支流から、胃腸薬、抗精神病薬などそれぞれ５４種類と６３種類の医薬品を検出。最高で２０００ｐｐｔの濃度だった。

　これまでに、環境省研究班などの実験から、医薬品による環境汚染で、生物が成長、増殖を阻害される危険性が確認されている。微生物が薬剤への抵抗力を獲得する可能性も指摘されている。

　米国は９８年、ＥＵも０６年に新薬の開発や販売申請で、環境への影響評価も行うことを指針で義務付けている。

　厚労省も、新薬開発で環境影響評価が必要か、検討を始める。環境省は生態系への影響がないか調べるほか、国交省も河川などで残留の実態を調べる。すでに環境省の研究班は、オゾンや紫外線を使い、浄水場で大半の医薬品を９割以上、除去、分解できる技術を開発しており、実用化に向け検証中だ。

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