不妊、不育症をツボで治す！鍼灸院！
米メディアは１９日、南部アーカンソー州に住む米国人女性（４２）が１８番目の子供を出産したと報じた。米国でも最近、ほとんど例のない子だくさんで、父親（４３）は「最高のクリスマスプレゼントだよ」と喜んでいる。
米メディアによると、母親はミシェル・ダガーさんで、１８日夜に体重約３３００グラムの女児を帝王切開で出産した。母子ともに健康という。
ミシェルさんは１７歳の時に夫のジムさんと結婚。４年後に長男のジョシュアさん（２０）を生んだのを最初にほぼ１、２年おきに出産を続け、今回で男１０人、女８人となった。
自宅建物は約６５０平方メートルの広さがあるが、家族が自力で建築。食費も自給自足などの工夫で月に２０００ドル（約１８万円）以下という。不動産業などを営んでいるジムさんは借金もなく「私も妻ももっと子供をつくりたい」と話している。
［シカゴ １０日 ロイター］ ラットを使った研究で、一般的には既に広く認知されている「砂糖に依存性がある」ということが科学的に証明された。
米プリンストン大のバート・ヘーベル氏は１０日、アリゾナ州で行われた米神経精神薬理学会議で「砂糖の大量摂取は、薬物乱用と非常に似た作用を脳に与える可能性がある」と発表した。
砂糖水を大量に与えたラットでは、薬物乱用時に人や動物に見られるのと似た行動や神経系統への変化が確認され、「禁断症状や、砂糖を非常に欲しがるような長期的な後遺症の兆候さえ示した」という。
不妊治療を行う医師らでつくる日本生殖医学会（岡村均理事長）は、夫婦以外の第三者から提供された精子・卵子を使った非配偶者間の体外受精を認める方針を決めた。
兄弟姉妹や友人からの精子・卵子提供も認める。学会の倫理委員会は来年３月までに実施条件を定めた指針を策定する。
非配偶者間の体外受精は、厚生労働省の生殖補助医療部会が２００３年、「匿名の第三者」に限り精子・卵子提供を認める報告書をまとめたが、その後の法制化は進んでいない。学会による初の指針が策定された場合、国の規制がないまま、非配偶者間の体外受精の実施が医療現場で一気に進む可能性も出てきた。
倫理委員会は昨年３月から、９回にわたりこの問題を検討。自分の精子や卵子を使って子どもを得ることができない夫婦を対象に、精子・卵子の提供を受けることを認めることで合意。「匿名の第三者」だけでは精子や卵子の提供が得られにくいため、提供者の範囲を兄弟姉妹や友人にも広げることにした。
さらに〈１〉精子・卵子そのものの提供は無償とするが、交通費や治療費などの実費は補償する〈２〉生まれた子供が将来希望すれば、誰が提供者なのか告知する??ことなども決めた。
倫理委は今後、実施施設の条件や、カウンセリング体制の在り方などを協議し、来年３月の学会理事会に報告する。
非配偶者間の体外受精をめぐっては、長野県の根津八紘医師が昨年７月、１６０組の夫婦に行い、１２４人の子どもが生まれたと公表。米国などに渡航し、精子や卵子の提供を受けて妊娠するカップルも、１０００組以上に上ると見られる。
全国２１の民間不妊クリニックで作る「日本生殖補助医療標準化機関」も今年７月、兄弟姉妹や友人の精子・卵子を使った体外受精の実施を認める指針を策定。夫婦２組で実施されたことを公表している。
日本生殖医学会の倫理委員長を務める石原理・埼玉医大教授は、「非配偶者間の体外受精に関する法制化のめどがたたない間に、治療を希望する夫婦の高齢化が進んでいる。必要な法整備についても国に訴えたい」と話している。
厚生労働省は12月12日の社会保障審議会医療保険部会で、2009年10月から11年3月までの暫定措置として、出産育児一時金を4万円引き上げる方針を示した。
それによると、来年1月から38万円(現在は35万円)となる出産育児一時金を、緊急の少子化対策としてさらに全国一律に引き上げる。厚労省は引き上げ額について、「4万円程度という方向で検討している」とした。保険者に対する国庫補助については、保険者への影響の度合いに応じた重点的な補助を検討するとしている。
これに対し、健康保険組合連合会(健保連)の対馬忠明専務理事は、「産科医療が厳しい状況にあるというのは承知しているが、われわれ保険者も未曽有の財政悪化に苦しんでいる状況にある。国の財政が厳しい中で、非常にご尽力いただいているのは分かるが、財源捻出(ねんしゅつ)が難しい、確保が難しいということであれば、そういう範囲で単価の設定や期間を設定するのが筋ではないかと思う」と述べた。
全国健康保険協会の小林剛理事長は、「引き上げには少子化対策の観点からできるだけ協力したいと考えている」としながらも、「協会は財政基盤が弱く、中小企業も経済情勢が極めて厳しい状況にあるので、こうした状況を考慮してぜひ国庫補助をお願いしたい」と要望した。