朝日新聞によると
　不妊体験者らでつくるＮＰＯ法人「Ｆｉｎｅ」（東京都）が、体験者と一般の女性に行った意識調査で、不妊治療の実態や、生まれる子の６５人に１人が体外受精という現状に、一般の理解があまり進んでいないことが浮かび上がった。調査結果は２０日のＮＰＯ法人「日本不妊予防協会」の設立総会で報告される。

　調査は昨年１０月、インターネット上で実施。同法人の会員を中心とした不妊体験女性と一般女性のそれぞれ約１００人ずつに、基本的な知識など２０問を選択式で聞いた。

　日本ではカップルの１０組に１組が不妊治療をしているとされる。この割合を聞いた設問では、体験者は７６％が正解だった。しかし、一般の正解は４９％で、「２０組に１組」が１５％、「５０組に１組」も６％あった。

　また、国内で体外受精で生まれた子は、日本産科婦人科学会の０３年度調査では「６５人に１人」。体験者の正答率４２％に対し、一般は１１％と低く、「２９０人に１人」と最も少ない割合を選んだ人が３４％、「２１０人に１人」も２７％だった。

　一般の女性には、人工授精と体外受精の違いを理解していなかったり、「２０代後半」とされる女性の生殖能力の低下開始年齢を、実際より高い「３０代後半」と考えていたりする人も多かった。

　Ｆｉｎｅ代表の松本亜樹子さんは「不妊について体験者と一般の意識を比較する調査はこれまでなかったと思う。一般の人は不妊などについて正しい情報に接する機会が少ない。誤った知識のまま、生殖能力を過信することで『不妊予備軍』が増えたり、治療を特別視して偏見につながったりする心配もある。正しい知識の普及に努めたい」と話す。調査結果は近くホームページ（ｈｔｔｐ：//ｊ-ｆｉｎｅ．ｊｐ/）にも掲載する予定。