日本産婦人科学会の調査によると、
学会は昨年９〜１２月に全国１５カ所の不妊治療専門施設に通う女性にインターネットでアンケートし、８３５人（平均年齢３７歳）から回答を得た。
　このうち、働いている８０７人の８９％が治療はキャリアの支障になると答えた。一方、９４％はキャリアより不妊治療を優先すると回答。必要とする支援は、治療費の補助、時短・フレックスタイム制の導入がいずれも約７割を占めた。一方、正社員からパートタイムになるなど就業形態の一時的な変更を求めた人は２割にとどまった。
　また、５５％は職場に不妊治療を受けていることを伝えていなかった。理由として、約６割が「申し出てもメリットがない」と答えた。一方、申し出た女性の約７割は「職場の理解を容易に得られた」と回答した。
　不妊治療では、採卵や夫婦生活をもつタイミングなどは、卵子の成熟度などを見ながら直前に決める。１日ずれるだけでも結果が大きく変わってくるため、長期的な予定が立てにくい。一方、１回の治療は半日程度で終わる。そのため多くの女性は、長期的な休みより、治療に合わせて自由に休みが取れる仕組みを求めているとみられる。
　学会の調査小委員会委員長の明楽重夫・日本医科大教授は「治療のために月数日、不定期に半日程度休める仕組みや、女性が治療を申し出やすい環境を整えることが必要だ」と話す。

２０１６年に体外受精で生まれた子どもは約５万４千人で、約１８人に１人を占めている。