胎児の時に感染すると難聴や脳に障害が起きる危険性のある「サイトメガロウイルス」に、新生児３００人に１人の割合で感染していることがわかった。厚生労働省の研究班が新生児２万人以上を対象に国内初の大規模な調査をした。抗体のない妊婦が感染すると胎児に感染することがある。通常は幼児期に感染し抗体があるが、最近は抗体のない妊婦が３人に１人程度と増えている。胎児の感染も増加する可能性がある。

　研究班は全国２５施設で生まれた新生児２万１２７２人（２０１０年７月末時点）を調査。尿を採取してウイルスの有無を検査し、６６人が陽性と判明した。幼児期に感染しても症状が出ず、胎内感染でも多くは発症しないが、うち１５人に難聴や脳の発達異常など典型的な症状が見られた。

　今回の調査で陽性だった新生児のうち４７人を調べたところ、３１人は上に兄か姉がいて多くから同じウイルス株が見つかった。自然に感染した上の子から、妊娠中の母親が初感染し、それが胎児に感染したと推測されるという。

　この抗体を持っている妊婦の割合は年々低下している。１９８６年の国内での調査報告では９６％が抗体を持っていたが、今回調査した妊婦４３０６人のうち、確実に抗体があるのは６６％だった。衛生環境の改善などで幼児期の感染が減ったためとみられる。

　研究班は先天性感染児への治療ガイドラインも検討。抗ウイルス薬を６週間投与することで改善する例もあり、難聴も早期に発見し補聴器をつけることで言語発達への影響を少なくできるという。

　研究班代表の古谷野伸・旭川医科大講師は、感染したばかりの乳幼児の尿や唾液（だえき）にはウイルスが多く含まれているため、妊婦はおむつを取りかえた後には手洗いし、口移しやキスなどを避けるよう呼びかけている。

　サイトメガロウイルスは、同様に胎児に母子感染症を起こす風疹などとは違い、感染しても妊婦にはっきりした症状がないため気づきにくい。古谷野さんは「これまで難聴などの障害があっても原因がわからず、遺伝的な病気と悩んでいた家族もいたが、サイトメガロウイルスが原因の場合も多い」と指摘する。

　国内のがん患者が１年間に支払う治療関連費用の自己負担額は、１人平均１００万円を超え、高額療養費制度などの償還額を差し引いても年間４０万円近くにのぼることが、濃沼信夫・東北大教授（医療管理学）の調査で分かった。

　２９日、京都市内で開催中の日本癌治療学会学術集会で発表した。

　調査は２００４〜０９年、がん治療を行う約５０医療機関の患者約６６００人（平均６３歳）に、領収書や家計簿を見ながら支出額を記入してもらった。

　その結果、医療機関で支払う治療費に、健康食品や民間療法などに使った費用も含めると、自己負担額は１人年間１０１万円。高額療養費制度や民間医療保険などの利用による償還・給付額は平均で年間６３万円で、それを差し引いても年４０万円近い出費になる。

　中には、経済的な理由で治療を変更・断念した患者も３％程度いた。

　一方、日本医療政策機構が昨年、約１６００人のがん患者らから回答を得た意識調査では、治療費について約７割が「とても負担が大きい」「やや負担が大きい」と回答している。

　濃沼教授は「長期間にわたり高額の費用を負担しているがん患者は多い。経済的な理由で適切な医療を受けられなくなることがないよう、医療制度を抜本的に改革する必要がある」と話している。

　日本人の卵巣がんの４分の１を占める「卵巣明細胞腺がん」の発生を抑える遺伝子を、島根大と米ジョンズホプキンス大の研究チームが発見し、２５日発表した。

　卵巣明細胞腺がんは、悪性度が高いうえ、抗がん剤が効かないため致死率も高く、治療薬開発への応用が期待される。

　研究チームは、患者約５０人から採取したがん細胞の遺伝子を解析した。その結果、「ＡＲＩＤ１Ａ」と呼ばれる遺伝子が約６割で変異しており、この遺伝子の機能が失われると、がんが発生することを突き止めた。

　卵巣明細胞腺がんの原因は未解明で、進行性の患者の多くが発見から１、２年で死亡する。国内では卵巣がん患者の２５％を占め、欧米（８％）と比べ発生率が高く、過去３０年間で５倍に増えているという。

　研究チームの中山健太郎・島根大講師は「この遺伝子の機能を回復する抗がん剤を開発できれば有効な治療法となる」と話している。