妊娠したことがある女性の４１％は流産の経験があり、流産や死産を繰り返して出産に至らない「不育症」の患者は年間約８万人いるとの研究結果を、厚生労働省研究班が２日までにまとめた。

　名古屋市立大の杉浦真弓教授（産婦人科）と鈴木貞夫講師（公衆衛生学）らが、一般の女性を対象にしたアンケートを基に計算した。産婦人科を受診した人などに偏らず、不育症の発生に関して行われた調査は初。

　杉浦教授は「流産は一般に思われているより頻繁に起きている。不育症の患者のうち多くは出産できる可能性があるので、積極的に検査や治療を受けてほしい」と話している。

　教授らは、２００７年２月からの１年間に、愛知県岡崎市で健康診断を受けた３５〜７９歳の女性のうち５０３人から回答を得た。妊娠経験がある４５８人中、流産したことがあったのは１９０人（４１・５％）。２回以上で「不育症」とみられるのは２８人（６・１％）、３回以上の「習慣流産」は７人（１・５％）いた。

　国内の年間出生数は約１１０万人で、一般的な流産率は１５％とされ、研究班は年間妊娠数を約１２９万人と推定、不育症患者は約７万９千人と算出した。

　杉浦教授によると、流産の大半は、自然現象として一定の割合で起きる胎児の染色体異常が原因。通常、流産時に胎児の検査までしないため「原因不明」とされることが多いが、次回以降の妊娠で出産できる可能性がある。抗リン脂質抗体症候群という、胎盤に血栓をつくる自己抗体の異常が原因なら、薬でコントロールできるという。

　杉浦教授は「流産を繰り返すと精神的にも疲れ、あきらめてしまう人も多いが、原因が分かれば次の妊娠に臨む気持ちが持てる」と指摘。ただ、一部の検査や薬は保険の対象外で自己負担になるといった問題がある。