授乳をすると子宮が収縮し流産になるとして、明確な根拠がないまま国内の産科医療機関で中止を指導されることの多い妊娠中の授乳について、浜松市の産科医が、授乳は流産と無関係とする論文を日本産科婦人科学会の学会誌に発表した。

　石井第一産科婦人科クリニック（浜松市）の石井広重院長は、９６〜００年に同院で第２子の妊娠が確認された２０〜３４歳の女性のカルテをもとに分析。第１子が満期産（妊娠３７週以上４２週未満に出産）で流産の経験がない人で、授乳中だった１１０人と、授乳していなかった７７４人を比較。授乳群で流産は全体の７．３％に対し、授乳しない群は８．４％で、有意な差はなかった。石井院長は「母乳育児は母子双方にメリットがあり、禁止はすべきでない」と話す。

　日本赤十字社医療センターの杉本充弘周産母子・小児センター長は「データに基づき、無関係とはっきり示した論文は国内では初めて。中止を指導していた施設は方針転換した方がよい」と話している。

　岡山大病院周産母子センター（岡山市北区鹿田町）の増山寿准教授（周産期医学）らのグループは、妊娠高血圧症候群（妊娠中毒症）の早期診断法の研究開発に着手する。早産や胎盤はく離、胎児の発育遅延などの重症化を防ぐことが狙い。１２月からスタートし、５年後に２００症例の数値データ化を目指す。

　増山准教授らは、妊娠初期（１５週まで）に胎盤が形成される際、血管をつくる血管新生因子が関係していると想定。中でも血しょう、血清内の３種類のタンパク質が同症候群に関与している可能性が高いとみて、妊娠１６〜２９週の妊婦に計３回、血液検査を行い、タンパク質濃度の変化を分析する。

　東京大、日本大、自治医科大もほぼ同時期に研究を始める計画で、相互の連携も図る。

　高齢出産（３５歳以上で初産）などハイリスク患者の増加や産科医不足など周産期医療を取り巻く環境は厳しい。増山准教授は「（同症候群の）適切な治療を早期に行うことで重篤な合併症を防ぐことが可能。産科医の少ない県北などのハイリスク患者を連携してケアする仕組みづくりにもつなげたい」としている。