糖尿病根治療法に道,拒絶反応の仕組み解明

 福岡大と理化学研究所は、重症糖尿病の根本的治療法として期待される膵(すい)島細胞移植で、タンパク質の一種「HMGB1」が拒絶反応を促し移植効果を妨げることをマウス実験で突き止めた。HMGB1の抗体投与で、拒絶反応を抑え移植効果を格段に高めることも判明。米医学誌ジャーナル・オブ・クリニカル・インベスティゲーション電子版に2日掲載された。
 福岡大の安波洋一教授(再生・移植医学)によると、HMGB1の抗体を治療薬として投与し拒絶反応を抑える方法がヒトでも確立されれば、糖尿病1型の重症患者に対する根本治療として膵島細胞移植の普及が大幅に進む。早ければ4〜5年後には治療を開始できる見込み。

周産期母子医療センターが新指針

 厚生労働省は、出産前後のハイリスクな治療にあたる総合周産期母子医療センターが、母体の脳血管障害など産科以外の救急疾患にも対応することなどを盛り込んだ新たな整備指針を策定し、27日までに都道府県に通知した。

 東京都内で2008年に脳出血の妊婦が死亡した問題を受け、1996年に定めた指針を初めて全面改正。産科と他診療科の連携などを進め、母体救命を含む周産期医療全体の質向上を目指す。

 全国のセンター運営や態勢整備のため2010年度予算案に59億円を計上し、09年度の10億円に比べ約6倍に大幅増額した。

 新指針では、全国に77施設ある「総合センター」で、施設内外の関係診療科と協力して心疾患や敗血症などの合併症にも対応するよう明記。確保すべき職員として麻酔科医や臨床心理士、長期入院児を支援するコーディネーターを挙げた。

台湾、出生率が世界最低

 女性が生涯に生む子どもの数の推計値である合計特殊出生率は1と世界最低となったことが分かった。内政部の最新統計によると、昨年の出生者数は約19万人と過去最低。出生率が予測を上回る落ち込みで推移していることで、人口が早ければ2017年にも減り始める可能性も出てきた。産業空洞化に加えて、内需の縮小も経済の重荷となりそうだ。

 出生数は2008年に20万人台を割り込み、昨年は19万1,310人(前年比約7,000人減)まで減少した。内政部が統計を始めた1981年の半分まで落ち込んでいる。出生率(人口1,000人当たりの1年間の新生児数)は8.29で、合計特殊出生率は1と香港や日本を下回った。晩婚、晩産化が進んでいることに加え、景気低迷で出産控えが起きていることが背景にあるようだ。
 
 行政院経済建設委員会(経建会)は「出生率の低下が予想以上の早さで進んでいる」と分析。予測よりも約10年早い17年に人口がマイナス成長に転じるとの見方を示した。
 
 ■児童手当支給検討
 
 こうした状況を受けて内政部は「人口政策白書」を修正し、5年以内に合計特殊出生率を1.2に、10年以内にEUと同水準の1.6に引き上げる目標を掲げた。今月26日に各部門を集めて児童手当の支給や育児環境の改善などについて協議する。
 
 現段階では、各地方団体が支給している出産一時金と育児手当を撤廃し、児童手当に変更する方針。同部は昨年、18歳までを対象に毎月5,000台湾元を支給する方向で協議を進めていたが、確定はしていない。
 
 さらに年内には立法院で「児童教育・照顧法」草案を承認し、来年関連法案を協議する予定。同時に5歳以下の幼児の教育を推進する「扶持5歳幼児教育計画」を策定し、今年から2012年にかけて対象幼児数を年間3%増やすほか、住宅ローン優遇制度や住宅補助も検討している。
 
 ■新竹市の出生率、台湾最高
 
 台湾全土で少子化の風が吹くなか、新竹県市は高水準の出生率を維持している。
 
 新竹市は台湾全土で最も高い13.04。第1子に1万5,000元、第2子に2万元を支給する出産一時金が後押ししているようだ。同様の措置をとっている新竹県も11.9と高水準にある。
 
 ■高齢化措置も同時検討
 
 少子化と同時に高齢化も加速している。経建会は退職給付金の受給年齢を引き上げるなどの措置を検討している。
 
 ただ幹部は「欧州は年金の受給年齢を67歳に引き上げることを検討しているが、台湾では失業率が高止まりしているため、すぐには無理」との考えを示している。14日付経済日報、聯合報が伝えた。

ホルモン回復へ卵巣保存

 膠原病やがんの治療の副作用で卵巣の機能が失われる前に一部を凍結保存し、治療後に本人に移植する臨床研究を始めると、聖マリアンナ医大(川崎市)産婦人科の石塚文平教授、鈴木直准教授らが9日までに明らかにした。学内の倫理委員会の承認を得た。

 女性ホルモンのエストロゲンが欠乏すると心筋梗塞や骨粗しょう症などにつながる恐れがあるため、卵巣の移植でホルモン分泌を回復させる狙い。既にサルを使った同様の実験で周期的なホルモン分泌を確認している。

 卵巣の機能が失われると、女性ホルモンの投与のため通院しなければならないが、保存していた卵巣を移植して機能すれば、通院の必要がなくなる。また、より自然な自分のホルモンを得られるのが利点という。

 凍結保存によって卵巣内にある卵子も保存されるため、子どもを持つことができる可能性もあり、国内では慶応大、岡山大などが白血病などの女性を対象に凍結保存に取り組み、海外では出産の報告例もある。ただ技術は未確立といい、石塚教授らは安全な手法の開発を目指す。

 石塚教授らは対象を、治療に抗がん剤を使う膠原病や子宮頸がん、初期の乳がんなどに拡大。3年間で18?39歳の女性50人に実施する。

自閉症者の脳、たんぱく質減少

 自閉症患者の脳では、感情などに関係する神経がうまく働いていないことを、厚生労働省研究班(主任研究者=森則夫浜松医大教授)が明らかにした。

 脳内の特定のたんぱく質が健常な人に比べ3割程度少ないという。自閉症の新しい診断や治療法に結びつく成果で、米専門誌に5日掲載された。

 自閉症は脳内の神経伝達物質であるセロトニンとの関係を指摘する「セロトニン仮説」が有力視されてきたが、証明されていなかった。研究班は、18〜26歳の自閉症患者20人の脳を陽電子放射断層撮影(PET)で計測。

 感情などをつかさどるセロトニン神経の表面にあり、セロトニンを回収する働きを持つたんぱく質が、脳全体で減っていることを初めて示した。また、脳の帯状回という部位でこのたんぱく質が少ないと「相手の気持ちが分からない」という症状が、視床という部位で少ないと「こだわり」の症状がそれぞれ強まることもわかった。