肺、肝臓、胃など１３種類のがんについて、治療件数が多い病院ほど、治癒の目安となる患者の５年後の生存率が高くなることを、約７万人のデータを基に大阪府立成人病センターのグループが明らかにした。

　主要ながんの治療件数と治療成績の関係についての大規模な研究は国内で初めて。質の高いがん治療のためには、治療経験の豊富な病院に集約して行うことが必要と言えそうだ。がんの臨床研究に関する英文医学誌に近く掲載される。

　調査したのは、同センター調査部の津熊秀明部長、井岡亜希子主査ら。１９９４?９８年に、大阪府内の約３３０病院で、がんと診断され、府の「地域がん登録」に登録された約７万人を調査した。１３種類のがんそれぞれについて、手術、放射線など主要な治療の総件数を４分割。治療件数が多い順で、上位４分の１の件数をこなす病院を「多件数病院」とし、以下「中件数病院」「少件数病院」「極少件数病院」と分類、５年生存率などを比較した。

　肝臓がんの場合、５年生存率は多件数病院（月間治療件数６・４件。対象５病院）が３４・４％だったのに対し、極少件数病院（同０・２件、１８９病院）は１０・４％にとどまり、３倍以上の開きがあった。

　ただ、病院ごとに患者の重症度などに違いがある。そこで正確な比較のため、性別、年齢、がんの進行度の違いを調整し、５年以内の「死亡の危険性」を算出したところ、肝臓がんでは多件数病院に比べ、中件数病院は１・３倍、少件数病院が１・５倍、極少件数病院が１・９倍高かった。

　肺がんでは、極少件数病院での死亡危険性は多件数病院の１・８倍、前立腺がんでは２・７倍に達した。

　このほか食道、卵巣がんなどでも、死亡の危険性は治療件数が少ない病院ほど高かったのに対し、胃、大腸、乳がんでは、多・中・少件数病院で変わらないが、極少件数の病院だけ危険性が高かった。

　津熊部長は「手術に高い技術が求められる肝臓・食道・肺がんや、手術だけでなく放射線治療、化学療法も必要となる卵巣がんなどで、特に病院間の格差が大きいようだ」と分析する。

　これらのデータを基に、治療成績の良い病院で患者を集中的に治療したと仮定した場合、死亡者数は子宮がんで１５・４％、前立腺がんで１０％、肝臓がんで５・３％減るという。

　厚生労働省は２００２年、治療を行う病院を集約化するため、難易度が高い手術を多く行う病院の診療報酬を優遇する制度を導入したが、「手術件数と治療成績に関する国内のデータが不十分」と外科医らの団体が反対、昨年廃止された。今回の調査で、病院集約化の論議が活発化しそうだ。