男性不妊症の原因となる遺伝子を発見

産業技術総合研究所や東京歯科大学市川総合病院などの研究グループは8日、ヒトの正常な精子をつくるのに欠かせない遺伝子を発見したと発表した。
男性不妊症の原因の一つである精子無力症の患者で、この遺伝子に異常があることも突き止めた。男性不妊症の診断や不妊治療の向上に役立つと期待される。
米国科学アカデミー紀要(電子版)に論文が掲載された。
新たに見つけた遺伝子は「GALNTL5」。ヒトの精巣で働いていることは知られていたが、どういう機能があるかわからなかった。
 この遺伝子をなくしたマウスを研究グループが作製したところ、精子無力症と似た症状で不妊になることがわかった。精子が運動するためのエネルギーを生み出すたんぱく質や、卵子との受精に関係するたんぱく質が正常な精子に比べて著しく減っていた。
 精子無力症には今回見つけた遺伝子のほかにも、いくつかの遺伝子が関係しているという。

体外受精、事実婚カップルに拡大

不妊治療で広く行われる体外受精について、産婦人科医らで作る日本産科婦人科学会(日産婦)は、「結婚した夫婦に限る」としていた条件を外し、対象を事実婚カップルに広げる方針を固めた。
 昨年12月の民法改正で、結婚していない男女間に生まれた子(婚外子)に対する法律上の差別が撤廃されたことが理由だ。国も不妊治療の公費助成の対象を事実婚カップルに拡大することを検討する。
 対象拡大は、すでに日産婦理事会での了承を得ており、6月の総会で決定する。
 日産婦は倫理的な観点から、体外受精や受精卵の母胎への移植について「会告」の形で、医師が守る自主ルールを策定。体外受精を結婚した夫婦に限定した規定は、国内で初の体外受精児が生まれた1983年に定めた。民法は、婚外子の遺産相続分について、結婚した夫婦の子どもである嫡出子の半分と規定しており、生まれてくる婚外子の不利益に配慮した。
しかし最高裁は昨年9月、家族形態の多様化や国民の意識の変化などを踏まえ、民法の規定を違憲と判断。これを受け、婚外子への遺産相続分を嫡出子と平等にする改正民法が、同年12月に国会で成立し、体外受精の対象を区別する必要性がなくなった。

2014明けまして御目出度う御座います。

皆様、明けまして御目出度う御座います。これからの一年で新しい命が授かりますよう祈り続けて行きます。

諦めるのはまだ早い!!卵胞が出来るのならチャンスはあります。
ツボを刺激すると出来るかもしれません。
諦めるのはそれからでも遅くは有りません。
一緒に頑張って来ませんか!

2014年賀状