新出生前診断

妊娠初期に胎児にダウン症などの染色体異常があるか調べる新たな出生前診断を、昭和大など6施設が始める。妊婦の血液検査と超音波検査を組み合わせた。今春、国内で始まった新型診断に比べて、費用は8分の1ですみ、年齢制限も設けないが、異常を見つけられる確率は約8割にとどまる。急速に広がる可能性があり、妊婦への支援や遺伝相談の充実がより重要な課題になる。 “新出生前診断” の続きを読む

妊婦血液で胎児のダウン症診断…国内5施設

読売新聞によると
妊婦の血液で、胎児がダウン症かどうかがほぼ確実にわかる新型の出生前診断を、国立成育医療研究センター(東京)など5施設が、9月にも導入することがわかった。
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出生前診断で異常発見し中絶、10年間に倍増

 胎児の染色体異常などを調べる「出生前診断」で、2009年までの10年間、胎児の異常を診断された後、人工妊娠中絶したと推定されるケースが前の10年間に比べ倍増していることが、日本産婦人科医会の調査でわかった。

 妊婦健診の際に行われるエコー(超音波)検査で近年、中絶が可能な妊娠初期でも異常がわかるためとみられる。技術の進歩で妊婦が重大な選択を迫られている実態が浮き彫りになった。

 調査によると、染色体異常の一つであるダウン症や、胎児のおなかや胸に水がたまる胎児水腫などを理由に中絶したと推定されるのは、2000〜09年に1万1706件。1990〜99年(5381件)と比べると2・2倍に増えた。

 調査は横浜市大国際先天異常モニタリングセンター(センター長=平原史樹・同大教授)がまとめた。

超音波検査、出生前診断になり得る

 妊婦の超音波検査について、日本産科婦人科学会は、胎児の染色体や遺伝子の異常を調べる「出生前診断」になり得ると位置づける見解(指針)案をまとめた。超音波検査は近年、画像の精度が上がり、画像上の特徴から異常が推測できるようになった。夫妻に十分説明し、出生前診断として実施する際は同意を得るよう求めている。

 見解は学会(理事長=吉村泰典慶応義塾大教授)の自主規制としてのルール。今月下旬に理事会で最終的に議論し、4月の総会で正式に決める。

 通常の妊婦健診では従来の出生前診断はしないが、超音波検査(エコー)は実施されている。近年は胎児の染色体の数が多いなどの異常の可能性もある程度わかるものの、医師も妊婦もこれが出生前診断になるという認識は薄い。日本周産期・新生児医学会の昨年の調査では、半数の産婦人科医が妊婦の同意をとらずに検査していた。

 超音波検査で染色体異常がわかる確率は妊婦の年齢などにより違う。検査での異常の可能性の指摘のうち、最終的に異常だったという確率は数%〜30%程度。検査で指摘されても、実際は胎児に何の異常もないことが多い。

 こうした超音波検査にルールはなく、染色体異常などが分かった後の夫婦の悩みや疑問に応じる態勢も乏しかった。学会は今回初めて、通常の超音波検査も出生前診断になり得ると明示。出生前診断を目的とせず偶然、異常が見つかった場合でも、告知では十分に説明し、その後の相談にも応じるよう求めた。

 また見解案には、妊婦から採血し、特定のたんぱく質を分析して染色体異常などの可能性を調べる「血清マーカー検査」についての新ルールも盛り込まれた。

 厚生労働省も学会も推進してこなかったが、適切なカウンセリングが十分提供できる場合は「産婦人科医が妊婦に対してこの検査の情報を適切に伝えることが求められる」とした。国内のカウンセリング態勢の整備が進んだことなどを踏まえたという。