体外受精児、65人に1人

朝日新聞によると
 不妊体験者らでつくるNPO法人「Fine」(東京都)が、体験者と一般の女性に行った意識調査で、不妊治療の実態や、生まれる子の65人に1人が体外受精という現状に、一般の理解があまり進んでいないことが浮かび上がった。調査結果は20日のNPO法人「日本不妊予防協会」の設立総会で報告される。

 調査は昨年10月、インターネット上で実施。同法人の会員を中心とした不妊体験女性と一般女性のそれぞれ約100人ずつに、基本的な知識など20問を選択式で聞いた。

 日本ではカップルの10組に1組が不妊治療をしているとされる。この割合を聞いた設問では、体験者は76%が正解だった。しかし、一般の正解は49%で、「20組に1組」が15%、「50組に1組」も6%あった。

 また、国内で体外受精で生まれた子は、日本産科婦人科学会の03年度調査では「65人に1人」。体験者の正答率42%に対し、一般は11%と低く、「290人に1人」と最も少ない割合を選んだ人が34%、「210人に1人」も27%だった。

 一般の女性には、人工授精と体外受精の違いを理解していなかったり、「20代後半」とされる女性の生殖能力の低下開始年齢を、実際より高い「30代後半」と考えていたりする人も多かった。

 Fine代表の松本亜樹子さんは「不妊について体験者と一般の意識を比較する調査はこれまでなかったと思う。一般の人は不妊などについて正しい情報に接する機会が少ない。誤った知識のまま、生殖能力を過信することで『不妊予備軍』が増えたり、治療を特別視して偏見につながったりする心配もある。正しい知識の普及に努めたい」と話す。調査結果は近くホームページ(http://j-fine.jp/)にも掲載する予定。

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